【医師監修】不妊治療 の種類とは？不妊治療の費用と目安はどのくらい？(2020年作成)

≪以下の記事は2020年1月に作成したものです≫
 

不妊の検査は保険診療で可能なものも多くありますが、AMH（抗ミュラー管ホルモン）検査などは保険診療にはなっていないので自費診療ですし、基本的に不妊治療はすべて自費診療になります。

病院やクリニックによっては、一部保険診療で行っているところ、すべて自費診療で行っているところなど、さまざまです。ですから、病院ごとに費用は異なり、わかりにくいこともよくあります。

一般的な治療費を目安にして、コストパフォーマンスも考えながら治療を進めていきましょう。

不妊の検査をして、もしも妊娠しにくい原因が見つかれば、まずはその治療をします。
例えば、月経周期が乱れている、妊娠に関係するホルモンの分泌が十分でないなどは、薬を使って治療します。

妊娠しやすくする治療として行うのが、タイミング法や人工授精、そしてより高度な生殖医療である体外受精や顕微授精です。

段階的に治療を進めていくことを治療のステップアップといいます。それぞれの治療と費用について紹介します。

タイミング法は、妊娠しやすい排卵日を推測して、性交渉を持つ方法です。病院で行うタイミング法では、排卵日を特定するために超音波検査で卵胞の成長度合いを調べます。
通院は状況によりますが、1周期に1〜3回程度です。

タイミング法の費用は、1回（1周期）3000円〜2万円程度です。
薬を使ったり、保険適用外の検査などをしたりした場合は、費用がかかります。

人工授精は、男性の精液を採取して病院で洗浄・濃縮などの処理をしてから、女性の子宮に注入する治療法です。
超音波検査で卵胞の成長度合いを調べて排卵日を特定し、その日に人工授精を行います。
また、確実に排卵させるために排卵誘発剤を用いることもあります。
通院回数はタイミング法より少し増え、1周期に3〜4回程度の通院となります。

人工授精の費用は1回（1周期）1万〜3万円程度です。このほかに排卵誘発剤の薬代などがかかります。

体外受精は、精子と卵子を体外で受精させ、受精卵を子宮に戻す治療法です。
女性の卵子を卵巣から取り出し（採卵）、男性の精子と同じ容器に入れて受精を待ち、受精して受精卵（胚）になったら、数日間培養して子宮に戻します（胚移植）。受精卵を凍結する場合もあります。

1回の採卵で複数の卵子を採卵するために、排卵誘発剤を使って多くの卵子を育てます。
連日注射を打って卵子を成熟させ、同時に排卵してしまわないように薬で排卵を止めます。
採卵は麻酔を使って行われます。胚移植の後は、黄体ホルモンの薬を投与します。
連日の注射（自己注射も可能）、超音波検査などで通院回数は増え、1周期に5〜10回程度となります。

1回の体外受精（採卵・胚移植）の費用は、だいたい30万〜50万円ほどですが、薬代などは、その人の使用量や刺激方法により異なります。
排卵誘発剤の注射は1本・3000〜4000円で、どれくらいの量を何回使うかは、そのときになってみないと分かりません。薬をほとんど使わない場合もあれば、薬代だけで10万円以上かかる場合もあります。

また、受精卵を凍結（胚凍結）すると、そのための費用が別途でかかります。
複数の凍結胚ができれば、次回は胚移植だけで済むので、治療費の負担は少なくなります。

体外受精のときに行う治療の1つで、顕微授精は1つの精子を選んで顕微鏡を使って卵子に直接、精子を注入する方法です。
採卵までの流れや受精卵の培養、胚移植などは体外受精と同じです。顕微鏡下での作業が必要になるので、その分の費用が追加されます。だいたい5万〜10万円ですが、顕微授精をする個数などによっても費用は異なります。

治療費は、医療機関によっても異なります。特に自費診療の場合は、医療機関で料金を決めますので金額の差が大きくなります。治療費については、医療機関のホームページで公開している場合が多いので参考にしてみましょう。

不妊治療は1回目の治療で妊娠・出産できるとは限らず、何度も治療を繰り返すことも少なくありません。人工授精を10回繰り返したら、体外受精を受けられる金額になっていたというケースも考えられます。

体外受精・顕微授精などには、国が定める特定治療支援事業により治療費の一部助成があります。
また、さまざまな自治体で不妊治療や検査に関して助成を設けています。不妊治療をするのなら、自分が住む自治体の制度を確かめてみましょう。

子宮筋腫や子宮内膜症があって、それが不妊に影響すると考えられる場合、手術による治療があります。

また、男性では、精子を作る機能に影響する精索静脈瘤の手術、無精子症の治療として精巣から精子を回収するTESE（精巣精子採取術）、MD—TESE（顕微鏡下精巣精子採取術）などがあります。

［参考リンク］
不妊に悩む方への特定治療支援事業（厚生労働省）