体外受精 (IVF)とは？どのような方法で行うの？妊娠率はどのくらい？【医師監修】

体外受精は、体の外に卵子を取り出し、精子と卵子を体外で出会わせて、受精したことを確認してから、受精した卵（胚ともいう）を子宮に戻す治療です。

 
受精した卵を受精卵といいます。
そこから細胞分裂した受精卵を胚といいます。
卵子を体外に採取することを採卵といいます。
多くの場合、排卵誘発剤を使ってたくさんの卵を育ててから採卵します。

体外受精や顕微授精などの卵子と精子、受精卵（胚）を体外で取り扱う治療を生殖補助医療技術「ART」といいます。
日本ではARTによって生まれた赤ちゃんは、2017年には56,617人にも及び、その年の出生児の約16.7人に1人の割合になっています。^＊

体外受精は、以下のような場合に適した治療です。

また、以下の場合も適応になります。

体外受精のおおまかな流れは、以下のようになります。

多くの場合、説明会を実施しているので、まずは参加して話を聞きましょう。

1度に複数の卵子を採卵することを目的として、排卵誘発剤を使って多数の卵子を育てます。これを「卵巣刺激」といい、その方法にはいくつかの種類があります。一般的に多いのは、約2週間注射を毎日打つ方法です。
卵巣機能の状態やクリニックによっては、低刺激法といって、卵巣刺激をほとんどせず、少数精鋭の卵子を採卵する方法をとっていることもあります。
＊📖卵巣刺激法について

採卵は、手術室や採卵室で行われます。
超音波モニターで見ながら、膣から卵巣へと針を刺し、卵巣内にある卵胞の中に入っている液を吸引します。その中に卵子が入っているかどうかを顕微鏡で確認します。

採卵は痛みを伴うこともあるため、麻酔を用いて行うこともあります。麻酔は眠っている状態になる静脈麻酔、または局所麻酔が一般的です。採卵する卵子の数が少数ならば、麻酔なしでもできます。

男性は、病院で精液を採取して（採精）、提出します。精液は洗浄・濃縮され、元気な精子が集められます。

卵巣から卵子を採取する「採卵」の日は、卵胞の育ち具合で決まります。超音波検査で卵胞が20mm程度に成熟するのが目安で、採卵直前（2〜3日前）に決まることがおおいほとんどです。
採卵の前々日の夜に、卵子の成熟を促すhCG注射を行うこともあります。

採卵した卵子と精子をいっしょの容器に入れて受精を待ちます。
順調ならば、採卵の翌日には受精卵になっています。
受精卵は細胞分裂を繰り返します。採卵日から数えて、だいたい2日目に4細胞、3日目に8細胞になり、それらを初期胚と呼びます。
5〜6日目になると受精卵の形が変化して真ん中が抜け、胚盤胞（はいばんほう／ブラストサイト）という状態になります。

受精卵の分割の様子。受精卵は細胞分裂を繰り返し、胚盤胞という状態になってから子宮内膜に着床します。
（画像提供：洞下由記先生）

複数の卵子が採卵できて、受精卵（胚）が複数育った場合には、1個の胚だけを子宮に戻して、残りの胚は凍結します。
また、状況や治療方針によっては、最初から全部の胚を凍結する場合もあります。

＊胚凍結について詳しくは▶こちら

受精卵を子宮に戻すことを「胚移植」といいます。
胚移植は、培養した胚を医師がカテーテルを使って子宮に注入します。
痛みは軽度のことが多く、麻酔を使うことは、まずありません。
胚移植の方法によっては、移植後にホルモン補充（内服、注射、膣座薬など）が必要なこともあります。

＊胚移植について詳しくは📖こちら

胚移植をした日から10〜14日後に妊娠判定を行います。尿検査や血液検査でホルモン値を測ります。
検査の結果、妊娠していれば、妊娠が順調であるかどうかを通院して確認します。
妊娠していなければ、その周期の治療は終了となります。

体外受精のスケジュールは、施設や治療方針、その人の体調などによって異なります。そのつどスケジュールを組んで行われるのが一般的です。

体外受精では、受精卵を子宮に移植する時期が遅い方が妊娠率は高くなります。

 
採卵から3日目の8分割の胚よりも、5日目の胚盤胞を移植した方が妊娠の可能性は高くなります。
受精卵を培養している間に弱い卵は淘汰されていくので、5日目まで生きている卵（胚）は強い可能性が高いからです。

妊娠率については、日本産科婦人科学会でARTデータを公表しています。
 
2017年のデータによると、胚移植あたりの妊娠率は、30歳で44.3％、35歳で40.0％、40歳で27.2％です。

途中で治療がキャンセルになったり、流産・死産となったりするケースもあるので、実際に赤ちゃんが生まれた確率（生産率）は、30歳で21.9％、35歳で18.9％、40歳で9.3％でした。

また、全体の妊娠率は、胚移植あたり31.5％、生産率は12.3％となっています。

日本産科婦人科学会HP：ARTオンライン登録：ARTデータブック2017参照

以前は「不妊に悩む方への特定治療支援事業」として、体外受精などの特定不妊治療にかかった費用の一部を助成し患者負担を軽減する制度（特定不妊治療支援事業）を設けていましたが、それでも治療によっては負担額が大きいものでした。

 
そこで国は、2022（令和4）年4月から不妊治療を保険適用することを決めました。
保険適用となったことにより窓口での負担は3割となります。